医療保険と個人年金を解約した理由|資産運用の効率を最大化するための判断基準

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長年加入していた医療保険と個人年金を解約しました。

今回の記事では、解約に至るまでの経緯や検討した内容をまとめます。
同じような悩みをお持ちの方にとって、判断の参考になれば幸いです。

医療保険と個人年金に加入した経緯

まず、なぜ当初これらの保険に加入したのかを振り返ります。

主な理由は、家族からの勧めです。
新卒の際に加入しましたが、当時は社会人になったばかりで保険や年金の知識がありませんでした。
そのため、詳しい内容を理解せざるを得ない状況で契約を進めてしまいました。

当時は「様々な場面で役立つ」という説明を鵜呑みにして加入したことを覚えています。

当時の支払額は、医療保険と個人年金で月々約2万円でした。
幸い、当時の給与水準では大きな負担にはなりませんでした。

契約時に渡された契約書
専門用語が多く、内容を正確に把握することが困難でした。

解約を検討するきっかけとなった車の購入

会社員生活を始めて2年目頃、投資(積立NISA)との出会いがありました。
そこからYouTubeやブログを通じて「お金の管理」について学び始めました。

学習を進める中で、「現在の医療保険と個人年金は本当に必要か」という疑問を持つようになりました。
当時は「必要ないかもしれない」と感じつつも、そのまま放置していました。

しかし、北海道への移住と車の購入を機に、解約について本格的に検討し始めました。
(※車に関する詳細は、後日改めて記事にします。)

解約を決意するまでに検討したこと

周囲には「医療保険と個人年金は必須である」という意見も多くあります。
一方で、「不要ではないか」という意見についても、客観的な事実を確認するために以下の項目を調査しました。

医療保険は本当に不要か

現在の私の資産状況においては、ほぼ不要 と判断しました。

  • 十分な貯蓄がある: 保険の本来の目的は、貯金がない時期の経済的リスクをカバーすることです。現在はNISAでの運用が順調で、十分な貯蓄があるため、医療保険の必要性は低いと判断しました。
  • 高額療養費制度の存在: 日本には優れた公的医療保険制度があります。大きな病気や手術が必要な場合でも、通常の保険診療であれば月の自己負担額は最大で8〜9万円程度に収まります。この範囲であれば、現在の資産状況で対応可能と判断しました。

個人年金は本当に必要か

結論としては、**不要(解約して投資に回す方が合理的)**と判断しました。

最大の理由は、資金効率の悪さです。

  • 利回りが極めて低い: 加入していた個人年金は、年間約14万円を65歳まで41年間支払い続ける仕組みです。計算したところ、増える金額はわずか14万円程度でした。投資信託と比較すると、圧倒的に資金効率が悪いです。

生命保険料控除による節税効果の検証

保険の営業担当者がよく伝える「生命保険料控除で税金が戻ってくるためお得」という点についても調査しました。

結論として、実際にはそれほど大きなメリットはないことがわかりました。

  • 「控除額7万円」=「還付金7万円」ではない: 生命保険料控除は、税金そのものを差し引く「税額控除」ではなく、課税対象となる所得から差し引く「所得控除」です。
  • 実際の節税額は限定的: 年間14万円を個人年金に支払い、控除枠を最大まで活用したとしても、一般的な年収層(所得税10%・住民税10%)の場合、実際に安くなる税金は年間約6,800円程度です。

払戻金の確認と解約の判断

解約時の払戻金は約93%となります。
金額にすると約7万円の損失が発生しますが、今後の資産運用の効率を考慮すると、解約する価値は十分にあると判断しました。

また、今回のケースでは元本割れ(利益が出ていない状態)であるため、解約金を受け取る際の「一時所得」に対する税金はかかりません。

参考:国税庁 - 譲渡所得・一時所得の税金

どのような状況なら継続を選択するか

以下の5つの条件のうち、1つでも当てはまる場合は、医療保険や個人年金を継続することを選択します。

  • 子どもがいる
  • 十分な貯蓄がない
  • 個人年金がiDeCo並みの税制優遇を受けている
  • 個人年金の利回りが投資信託と同等である
  • 投資に失敗し、資産が大幅に減少した

まとめ

長々と医療保険と個人年金を解約した理由をまとめました。

今回の解約に至った最大の要因は、手元に十分な資産があることです。
保険の本来の目的は「貯金がない時期のリスクヘッジ」です。そのため、貯蓄が不足している方にとって医療保険への加入は正しい判断といえます。

一方で、個人年金については早期に解約し、NISAやiDeCoなどの資産運用へ回す方が、長期的な資金効率の面で有利であると考えます。

※投資はあくまで自己責任で行ってください。

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